ジャニーズ問題特需への思惑。

同社はアーティストをはじめとするクリエイターとファンをつなぐプラットフォームサービスを展開しており、ファンクラブやEC、チケットなどの様々な機能をオールインワンで提供している。

つまりクリエイターが増えれば増えるほど業績は拡大すると言っても過言ではないビジネススキームとなっており、ここで注目したいのがジャニーズ事務所のタレントの移籍や独立だ。

創業者である故ジャニー喜多川氏の性加害問題をめぐり所属タレントの移籍・独立ドミノも急加速することは、既にジャニーズタレントが独立を続々と発表していることからも明白。

同社は元々アイドル系の取引が多い会社ではないため、大型の多くのファンを持つタレントが独立して、今まで獲得できなかったところが獲得できるという可能性は十分にあり、業績にも好影響を与えることに期待したい。